パナソニックHD グループ企業Q情報 2025(Panasonic リフォームClub2025年 オリコン顧客満足度調査「戸建てリフォーム」において2年連続で総合第1位を獲得 )[12/6]

Panasonic リフォームClub
2025年 オリコン顧客満足度調査「戸建てリフォーム」
において2年連続で総合第1位を獲得

パナソニック ハウジングソリューションズ株式会社が運営する、パナソニックの理念に共感するリフォーム専門ショップのネットワークである「Panasonic リフォームClub」は、株式会社oricon MEが実施した「2025年 オリコン顧客満足度(R)調査」において、戸建てリフォームランキングで総合第1位を獲得しました。同調査において、2年連続で総合第1位を獲得するのは、当社として初めてとなります。Panasonic リフォームClubは今後も「提案力」「施工力」「顧客対応力」のさらなる向上を目指し、地域の皆さまに信頼されるリフォームパートナーとして、より良い暮らしの実現に貢献していきます。

※オリコン:顧客満足度・人気ランキングなどを提供する調査会社。

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パナソニック グループ
2025年度 2Q決算 のポイント

パナソニック グループは、10月30日に2025年度「第2四半期」の決算発表を行いました。
その概要をわかりやすいインフォグラフィックスで解説します。
詳細の情報については、決算短信や決算プレゼンをご確認ください。

・2Q:減収減益 ・年間見通し:下方修正

※インフォグラフィックス(infographics:information+graphics):   言葉や数字だけでは伝わりづらい情報を「整理」「分析」「編集」して、「イラスト」「チャート」「グラフ」「表」などで表現したもの。


パナソニックホールディングス(株) 2026年3月期第2四半期(中間期)決算発表

第2四半期(中間期)減収・減益に。米国で電気自動車(EV)市場の不振により車載電池の販売が落ち込んだほか、米国関税の影響も逆風に。 

楠見社長は、2026年3月期の連結業績予想も下方修正、純利益を従来の3100億円から2600億円に引き下げ減収・減益に。電気自動車(EV)市況の悪化が車載電池事業に影響したほか、1万人の人員削減の構造改革費用も上振れに。一方、テレビ事業について、売却や撤退をせずとも26年度に課題事業脱却の目途がついた。


大阪・関西万博】共創で「資源循環99%以上」を実現
 パビリオン「ノモの国」のレガシーを次世代へ

パナソニックHDは、2025年「大阪・関西万博」に出展したパナソニックグループパビリオン「ノモの国」。閉幕後にパビリオン建築に使用した建築部材の再利用・資源化をすることで、建築物における99%以上のリユース・リサイクル率と、廃棄率1%未満を実現する。

パナソニックグループが掲げる「未来社会の実験場」というテーマに対して、持続可能な社会の新たなスタンダードを提示する挑戦でもある。

「ノモの国」総合プロデューサーの原口 雄一郎が本取り組みに懸けた思いと、今回のレガシーを次世代へとつなげるグループとしての決意を述べた


2025年「大阪・関西万博」パナソニックグループパビリオン
『ノモの国』

 共創を通じて生まれた技術やアイデア、知見をレガシーとして社会実装へ

パナソニックグループ パビリオン『ノモの国』  
パナソニックグループ パビリオン『ノモの国』   

パナソニック ホールディングス株式会社が「大阪・関西万博」に出展したパナソニックグループパビリオン『ノモの国』は、2025年10月5日にα世代の子どもたち10万人以上を含む来館者数が目標の45万人を達成しました。また、YouTubeで公開している「オリジナルアニメ」は130万回以上再生され、『ノモの国』の世界観を多くの方々に伝えることができました。

子どもたちやパートナー企業との共創を通じて得られた技術・知見は今後の社会実装に向けたレガシーとしていかしていきます


グローバル累計出荷2.4億台を突破!
パナソニックのシェーバー事業が創業70周年

– たゆまぬパイオニア精神とイノベーションで生活者に美しさと健やかさを提供 –

シェーバー事業は、1955年に日本初の国産電気カミソリを発売して以来、国内シェーバー事業をけん引。今年で創業70周年を迎え、グローバル累計出荷台数は2.4億台を突破しました。

パナソニックのシェーバー事業は、当時の丹羽 電工社長が1954のアメリカ視察 で入手した電気カミソリをヒントに、研究開発がスタートしました。

左から、1955年 初代電気シェーバー、ラムダッシュPRO・ラムダッシュ パームイン   
日本でのモノづくりにこだわり、チタンコーティング刃「刃物技術」の製造 

大阪・関西万博 パナソニックグループパビリオン
「ノモの国」閉幕後、建築資材のリユース・リサイクル率90%以上を実現

ー 家電リサイクル鉄・銅を再びパナソニック製品で利用 ー

万博閉幕後にパビリオン建築に使用しているリサイクル鉄や銅・ファサードフレーム・外装の舗装ブロックをはじめとする建築部材の再利用・再資源化を徹底し、廃棄物の最小化を図ることで、建物における99%以上のリユース・リサイクル率および廃棄率1%未満を実現します。


大阪・関西万博「Panasonic Pavilion day “Unlock Festival”」
8月7日(パナ)に開催

“Unlock”なDJ世界大会「DMC WORLD FINAL」を事業協賛

パナソニックホールディングスは、日本国際博覧会会場内 EXPOホールにおいて8月7日にパナソニックパビリオンデーを開催しました。

「ノモの国」での“Unlock”な体験で、ステージパフォーマンスを通じて、リアルな体験を目的に開催、子どもたち/家族、パビリオン関係者、企業パートナー、メディア、一般来場を含め約2,000名が来場されました。


パナソニック グループ
2025年度1Q決算のポイント

パナソニック グループは、7月30日に2025年度「第1四半期」の決算発表を行いました。
その概要をわかりやすいインフォグラフィックスで解説します。

詳細の情報については、決算短信や決算プレゼンをご確認ください。

1Qは、増収増益(非連結となったオートモーティブ除く)。

❑ 2025年 見通しは、期初公表から変更なし。 

 ➤ 米国関税影響:期初の想定より小さくなっている

 ➤ 北米車載電池:リスクの見極め必要も、優位性を活かし成長は確保

インフォグラフィックス(infographics:information+graphics):
言葉や数字だけでは伝わりづらい情報を「整理」「分析」「編集」して、「イラスト」「チャート」「グラフ」「表」などで表現したもの。


パナソニック ホールディングス株式会社

― 2025年度 第一四半期 決算概況、2025年度 見通し ―

取締役/執行役員 グループCFO 和仁古 明

■ 2025年度 第1Q「決算概要」

売上高:18,967億円(89%)、営業利益:896億円(104%)は 減収増益。
純利益:   715億円(101%)は 増益。

  • 売 上 高・・・くらし事業・エナジー・コネクト・インダストリーの全てが増収。尚、オートモーティブ非連結化で減収。
  • 営業利益・・・コネクト以外のドメイン会社で増益。オートモーティブ非連結化でも増益。
  • 純 利 益・・・オートモーティブ非連結化でも増益。

■ 2025年度「業績見通し」

売上高:78,000億円(92%)、営業利益:3,700億円(87%)は 減収減益。
純利益: 3,100億円(85%)は 減益。
5/9の期初公表より変更なし。

※(  %):前年比。


パナソニックHD、ネパールの無電化地域へソーラーランタンを寄贈
― 国連人間居住計画(ハビダット)と連携 ―

パナソニック ホールディングス(株)は2025年6月、国連人間居住計画と連携し、ネパール・チャンドラギリ市およびラジプル農村自治体の無電化地域の住民に、当社製ソーラーランタン400台を寄贈しました。
同日、カトマンズ郊外のチャンドラギリ市で寄贈式典が開催され、同市行政関係者、国連人間居住計画、在ネパール日本国大使館、地域住民、パナソニックHD関係者が出席。式典後には、対象地域が抱える課題や、取り組みの役割についての情報共有も行われました。

この取り組みには、松愛会および枚方南支部も「みんなでAKARIアクション」リサイクル募金を推進しています。SDGsとしての不用品でご支援ください。詳細は本部HP参照および支部役員にお問い合わせ願います。

 


家電リサイクル累計処理台数2,000万台達成
パナソニック エコテクノロジーセンター

Panasonic GREEN IMPACT

 

パナソニック エコテクノロジーセンター株式会社は、2001年の操業開始以来リサイクルした廃家電4品目(エアコン、テレビ、冷蔵庫、洗濯機)が、2025年5月に累計2,000万台を達成しました。
家電リサイクルにおいて、製造業者はA(パナソニックエコテクノロジーなどB(関西リサイクルシステムズなどの2グループに分かれており、2,000万台達成は、Aグループでは初となります。
パナソニックグループは「より良いくらし」と「持続可能な地球環境」の両立に向け、長期環境ビジョン「Panasonic GREEN IMPACT」を制定しました。自社バリューチェーンでのCO2排出量削減に加え、社会におけるCO2削減貢献量の拡大と、循環経済の実現に向けた事業活動に取り組んでいます。

 


■ 2025年前半以前の記事は以下でリンクしてください

 

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